セミナー趣旨

ビジネスを取り巻く環境が厳しくなる中、企業においては限られた人材を最大限に活用することが各社共通の課題となっています。ところが、若手社員を中心に新型うつや早期離職の増加が社会問題となっており、人材育成、人材活用に悩む企業が増えています。
そこで、本セミナーでは、最近注目されている「レジリエンス」に着目し、困難や逆境を克服して自己成長のできる人材をテーマにお伝えします。そして現在の若手社員を取り巻く環境・意識をお話した上で個人の持つレジリエンスに着目した企業の人材活用について考えて参ります。

レジリエンス人材度測定ツール「MRP」とは？

ストレスや挫折に強く、職場環境に順応しやすい性格傾向に焦点を当てたレジリエンス(※1)人材度測定ツールです。
「パーソナリティ」「レジリエンス」「心理的健康度」の3つの領域から、ストレスや挫折に対する強さ、職場環境への順応性、心の健康状況を測定します。

※測定領域の下位尺度のお問合せは個別にご連絡ください。

※1 レジリエンス
ポジティブ心理学（※2）の基礎概念の一つで、認知行動理論を基盤とした困難、逆境に対処する力であり、人生の肯定的な側面を増強し、環境変化にしなやかに対応していける力とも位置付けられています。
レジリエンスは、うつ病や不安障害に対する予防効果に関する多数の実践研究が行われ、有効性が示されています。
 
※2 ポジティブ心理学
組織や個人のあり方が、本来あるべき方向に向かう上で必要な諸要素について、科学的に検証・実証を試みる心理学の一領域で、1998年当時、米国心理学会会長であったペンシルベニア大学心理学部教授のマーティン・E・P・セリグマン博士によって発議、創設されました。
現在、欧米を中心に急速に関心が高まり、著名なビジネススクールや大手企業などで研究や従業員教育などが行われています。

講師プロフィール

堀子　孝夫　（ほりこ　たかお）
株式会社ヒューマンブリッジ　プロフェッショナルトレーナー
損保ジャパン日本興亜ヘルスケアサービス株式会社　エグゼクティブコンサルタント
産業カウンセラー
キャリアコンサルタント
MSQ(モチベーション診断)インストラクター
●同志社大学卒業
●オフィス家具・文具メーカー入社。営業職を経て人事部へ。人事全般を担当した後、本社ホールディングス人事部門長として、グループ全体の人事政策の立案と実施に携わる
●その後、日本能率協会グループコンサルティング会社へ入社。再就職支援のコンサルティング、キャリア開発支援業務として研修講師やファシリテーターを努めながら、メンタル不調者のサポートにも従事
●現在、損保ジャパン日本興亜ヘルスケアサービス株式会社のエグゼクティブコンサルタントとして企業のメンタルヘルス体制構築支援、組織環境改善コンサルティング、経営者・管理職向け研修講師として活躍中
●メンタル不調者へのカウンセリング（個別面談）、キャリアカウンセリング、研修講師、ファシリテーター、メンター研修、行動分析マネジメント研修、コンサルティング等、実績多数

カリキュラム

【若年層の早期離職問題とその背景】
　・若手社員の意識と会社が求めることのギャップについて
　・若手社員のメンタルヘルスの問題と職場に与える影響について
　・現代の若手社員の特性について　など
【レジリエンスとは】
　・レジリエンスとは何か
　・なぜレジリエンスに注目するのか　など
【レジリエンスに着目した人材活用】
　・ＭＲＰを活用した採用段階での見極め、入社後のフォロー　　
　・個人のレジリエンスを伸ばす
　・レジリエンスを伸ばすマネジメント　など
 
本講座やコンテンツにご興味はあるけれども、当日の都合が合わず参加できない方は、
申込フォームにてその旨をご連絡頂けましたら、当社スタッフが直接ご説明にお伺いいたします。

開催日時	2014年11月14日（金）14:30～16:00
会場	東京都内
定員	30名
受講料	無料
主催	株式会社ヒューマンブリッジ 　損保ジャパン日本興亜ヘルスケアサービス株式会社
備考	・日程を変更する場合があります。 　・セミナー内容は多少変更することがあります。ご了承下さい。 　・都内別会場に変更する場合があります。 　・セミナーで得た情報は、ご自身の責任においてご活用ください。 　・大変恐縮ですが、同業他社様からのお申込はお断りいたします。

世界の多種多様な現場で広がりを見せるポジティブ心理学

ポジティブ心理学の父の一人、チクセントミハイ博士がTED会議で「フロー理論」について語ったビデオです。

ポジティブ心理学が創設されて以来、欧米を中心に急速に関心が高まり、多くの大学・大学院や民間組織でポジティブ心理学の授業が開講され、毎年数々の関連書籍が出版され、世界各地で定期的に国際会議が開催されています。TVや、新聞・雑誌などのメディアでも、ポジティブ心理学の特集や、ポジティブ心理学に言及した関連番組・記事の事例は枚挙に暇がありません。

●2007年にはペンシルベニア大学によるイニシアティブとして「国際ポジティブ心理学会」（IPPA）が設立され、2009年の同学会主催の世界大会では世界50カ国以上から研究者や実践家たちが集い、1,500人以上もの参加者数を記録しました。また、近年では、アジアでも関心の高まりが形となって現れ、日本の大学・大学院でもポジティブ心理学のコースが開講されるほか、昨年は中国とインドでそれぞれ初のポジティブ心理学国際会議が開催されました。

●国際会議では参加者の大多数を占めるなど、ポジティブ心理学の隆盛には実践家たちの存在が大きく関わっていますが、コーチングやコンサルティングをはじめ、カウンセリングやセラピーでも、ポジティブ心理学の基本概念が取り入れられ、幅広く活用されています。例えば、「ポジティブ心理学コーチング」や「ポジティブサイコセラピー」といった分野は、従来のコーチングやセラピーの実践にポジティブ心理学の基本概念を取り入れ、新たなアプローチを創出しようとする動きに由来しています。中でも特に、コーチングについては、学術的理論が欠落したままでコーチング産業が発展してきた事実を受け、ポジティブ心理学をコーチングに積極的に取り入れることによりコーチング理論の構築を行なおうとする動きが、近年、欧米の諸大学を中心に見受けられます。

●「ポジティブ組織論」（Positive Organizational Scholarship）や「ポジティブ組織行動学」（Positive Organizational Behavior）といった、ポジティブ心理学に先行して研究が続けられてきた経営学分野にも熱い注目が集まっています。ミシガン大学ビジネススクールやネブラスカ大学経営学部での取り組みをはじめ、ハーバード大学、スタンフォード大学、ペンシルベニア大学などの著名なビジネススクールでもポジティブ心理学研究が行なわれています。日本では、神戸大学大学院経営学研究科などで先駆的な取り組みがなされています。また、米国トヨタ・ユニバーシティでは、ポジティブ心理学を応用した社員教育カリキュラムが好評を博しています。

●マイクロソフト社やグーグル社などの各種大手企業や、コンサルティング会社をはじめ、ベンチャー企業や法律事務所などでもポジティブ心理学の導入が進められ、それぞれの応用事例が研究されています。日本でも、企業や学校における「フロー理論」の導入など、第一線の研究者たちによる取り組みがメディアでも取り上げられています。

●政府レベルでも世界各国でポジティブ心理学の活用が進められています。イギリスではケンブリッジ大学の研究者たちが中心となり、「ウェルビーイング政策」の制定を政府に提言するに至っています。米国防総省では陸軍兵士に対する大規模な教育プログラムとして、ペンシルベニア大学が指導する「レジリエンス・トレーニング」をはじめ、グローバルアセスメントツール（GAT）という測定尺度を用いて、感情面、社会生活面、家庭生活面、精神面、身体面それぞれのウェルビーイング状態を管理するシステムを導入し、ドイツ、韓国もその動きに続いています。また、イギリスやオーストラリアでは教育省主導で小学校から高等学校にかけて「ポジティブ教育（ウェルビーイング教育）」が積極的に実践され、確実な成果を上げています。中国教育省でも、2050年に向けて「ポジティブ教育」の導入を検討していくという宣言がなされています。フランス法務省では刑務所にポジティブ心理学の考え方を活用するという試みが話題となっています。